次世代の環境を支える無尽蔵のソーラーパワー！
現在、日本は石油や石炭などエネルギー資源のほとんどを諸外国からの輸入に頼っていますが、このような化石燃料は使い続ければいずれ枯渇してしまいます。太陽光発電のメリットは、エネルギー源が無尽蔵で、クリーンであることです。石油・石炭を燃焼させて電気を起こす火力発電のように、発電の際に地球温暖化の原因とされている二酸化炭素をまったく排出しません。
また、設置場所の広さに合わせて自由に規模を決めることが出来るため、一般家庭から大規模施設までそれぞれの施設にあったシステムを設置することが出来ます。騒音もないので、日射量さえ確保できれば、設置場所を選びません。屋根や屋上などへの設置のほか、近年ではビルの壁に設置するケースも増えています。
さらに、構造がシンプルであるため、他の発電システムに比べてメンテナンスが簡単です。システムの寿命も比較的長く、現在、太陽光発電の耐用年数は、20年以上とされています（設置場所等の諸条件によって変わります）。
太陽光発電の事なら、アフターメンテナンスも万全なタスカルにご相談ください。
2009年4月1日（水）より国の太陽光発電システム補助金制度がスタートしました。
- 募集期間
- 平成21年4月1日（水）～ 平成22年1月29日（金）
- 補助金額
- 太陽電池モジュールの公称最大出力1kw当たり 7万円
最大10kwまで 70万円 - 対象者
- 自ら居住する住宅にシステムを設置する個人で、電灯契約をしている方
- 対象システム
-
募集期間：平成21年4月1日（水）～ 平成22年1月29日（金）
以下の要件を満たすことを条件とする。
１．太陽電池モジュールの変換効率が一定の数値を上回ること（太陽電池の種別毎に基準値を設定）。
２．一定の品質・性能が確保され、設置後のサポート等がメーカー等によって確保されていること。
３．最大出力が10kw未満で、且つシステム価格が70万円（税抜）／kw 以下であること。
※要件の詳細は、有限責任中間法人太陽光発電協会の定める「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金交付規程」に規定
例えば、太陽光発電システムにより家庭で作られた電力のうち、自宅で余った電力を、これまでの倍程度の価格である48円／kWhで電力会社に売ることができる制度です。※1※2
この制度により日本の太陽光発電導入量を拡大することで、エネルギー源の多様化に加えて、温暖化対策や経済発展にも大きく貢献できます。
※1 住宅用の太陽光発電設備の発電能力が10kW未満の場合
※2 導入当初は住宅用（10kW未満）は48円／kWh、それ以外は24円／kWh。
自家発電設備等併設の場合はそれぞれ39円／kWh、20円／kWh。
買取対象は余剰電力
太陽光発電システムで作られた電力のうち自家消費せずに余った電力が買取対象となります。既に設置された太陽光発電システムも対象となります。
買取期間は10年間で買取価格は固定
設置する用途や年度毎に買取価格は異なりますが、それぞれ価格を10年間固定して買取が行われることになります。※3
※3 発電設備等に変更がない場合
全員参加型
買取費用については、電力を使用する方々全員で薄く広く御負担いただくことになります。
標準的な一般家庭の場合、一ヶ月あたり数十円～100円未満の負担です。
※自家発電設備等併設の場合は住宅用（10kWh未満）は39円／kWh、それ以外は20円／kWh
http://www.enecho.meti.go.jp/kaitori/
詳しくは買取制度ホームページをご覧ください。
【問い合せ先】資源エネルギー庁太陽光発電買取制度室
TEL. 03-3501-1511（内線4455～4458）
システム設置の際の強引な勧誘や制度についての誤った説明等には十分にご注意ください。
